プロフィール最終更新日:
- ニックネーム
- oonoarashi
- 一行紹介
-
「マフィアの本質は、あらゆる手段で合理性をコントロールすることだ」文豪ストレイドッグスより
- 自己紹介
-
【安倍晋三と一部の売国官僚はアメリカ超富裕層の指示通りに日本を没落させる任務を背負っている】
消費税制度による日本経済の墜落、米国産軍事関連出費の拡大、英米製コロナワクチンの全国民接種義務化政策などは、すべてアメリカ超富裕層の意向通りに進められている。
■岸信介がA級戦犯を逃れるため米国と交わした裏取引きが！「安倍晋三首相が愛してやまない祖父、岸信介」「岸がアメリカから言われた最大のミッション」「アメリカの資金でつくられた首相」エキサイトニュース 2015年8月17日
https://www.excite.co.jp/news/article/Litera_1400/
①東日本大地震
【東日本大震災はアメリカの人工地震によって引き起こされた？！】
●2009年9月16日民主党政権が発足
↓
●2009年12月10日総勢600人余引き連れ小沢民主党幹事長が訪中に出発
https://youtube.com/watch?v=Lwfmc4XBN7A
↓
●約1年後の2011年3月11日。小沢一郎氏の地元岩手近海で東日本大震災発生
↓
●3.11人工地震の証明～日本人が知らねばならない真実～
https://youtube.com/watch?v=wrrpRR8KNlw
【2011年3.11東日本大地震は核兵器が使われた】
元米国家安全保障局ジム・ストーン氏
・2011年3.11大地震は核兵器が使われた（元米国家安全保障局ジム・ストーン氏コメント）
https://www.youtube.com/watch?v=qh8WKYaiNkE
・内部告発！元米国家安全保障局ジム・ストーン「３１１大震災はアメリカとイスラエルが核兵器を使って起こした」
https://blog.goo.ne.jp/tumuzikaze2/e/6efe0e4c2ee3b587e8b5b273a4c01a67
・ジム・ストーン告発文字お越し（フェイスブック）
■窪塚洋介×ベンジャミン・フルフォード（ジャーナリスト。米『フォーブス』の元:アジア太平洋支局長）
・2011.3.11人工地震・津波
https://www.youtube.com/watch?v=eLaKa1FHaBc
■2011.3.11東日本大地震。深海調査船「ちきゅう」。誘導式小型核を埋め込んだ？
※深海調査船「ちきゅう」は欧米主導の掘削調査、国際深海科学掘削計画（IODP）の主力船。
・深海調査船「ちきゅう」は人工地震を起こしているのか？
https://www.youtube.com/watch?v=4Bzc5MzW7rU
■3.11やその他の地震の震源地域で掘削作業を行っていた地下深部掘削船「ちきゅう」関係者がはっきりと「人工地震を発生させる」と言っている。
※深海調査船「ちきゅう」は欧米主導の掘削調査、国際深海科学掘削計画（IODP）の主力船。
・地下深部掘削船「ちきゅう」関係者の「人工地震」発言
https://www.youtube.com/watch?v=XfR9xzHls0g
■深海調査船「ちきゅう」の掘削地と、東日本大震災の震源地が一致！
国際深海科学掘削計画（IODP）。1960年代初頭にアメリカ合衆国が着手したモホール計画を端緒とした米・欧主導の国際共同海洋底調査プロジェクト。米メジャー5石油会社が始めたアメリカの地底調査計画ODP（国際深海掘削計画）を引き継いで2003年に開始。東日本大震災前に震源地と掘削地が一致していた。
・人工地震についての恐ろしい噂
https://www.youtube.com/watch?v=DxSzJi6UNu0
■ちきゅう（深海調査船「ちきゅう」）
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
「2011年3月11日には下北八戸沖の海底探査のために八戸港に停留していた際に東北地方太平洋沖地震に遭遇し、津波の被害を避ける為に一時沖合に待避した」
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%81%A1%E3%81%8D%E3%82%85%E3%81%86
②新型コロナウイルスとワクチン
コロナ感染拡大前の2015年に、アメリカの資金で中国武漢ウイルス研究所でコロナウイルスを研究。アメリカはすでに2015年にはコロナ研究を中国で進めていた。
人工ウィルス、コロナウィルスの目的は、コロナワクチンを打たせるために画策された。多国籍巨大製薬会社・ビッグファーマと共に、ワクチン接種を世界で販売。膨大な収益をもたらした。米国政府に影響力を持つ裏権力（ディープステート）は、ビッグファーマと連携しワクチン収益のみならず、ワクチンによる世界人口削減を画策、イタリア女性国会議員サラ・クーニアルは女性の不妊に影響していると国会で演説。子宮頸がんワクチンも不妊と関連しているという説も。
また、新三種混合ワクチンが自閉症（自閉症スペクトラム障害）の発生と関連しているという研究もある。MMRワクチンと自閉症の発症を関連づける内容が批判されていたドキュメンタリー映画『MMRワクチン告発』の公開も中止へ。
■【新型コロナ】“武漢研究所起源説”研究所には米政府の金が流れていた
・米政府は研究資金を援助
「アメリカは武漢研究所のコロナウイルス研究に370万ドルの資金援助を行なっていた」
ヤフーニュース（2020/4/19）飯塚真紀子
https://news.yahoo.co.jp/byline/iizukamakiko/20200419-00174088/
■コロナウィルス発生源、中国の武漢研究所、実は米国が資金
朝日新聞デジタル 2020年5月10日
編集委員・佐藤武嗣
https://www.asahi.com/articles/ASN5B6VLGN5BUHBI003.html
■武漢ウイルス研究所
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
「2015年にアメリカ国立衛生研究所は研究の委託として370万ドルの資金援助を行うなど同研究所はコロナウイルスを積極的に研究している」
■米国人の3分の1が「新型コロナは人工ウイルス」と回答
フォーブス（Forbes）2020/03/24
https://forbesjapan.com/articles/detail/33211
■ノーベル賞博士が断言！
・コロナは“武漢発”人工ウイルス
東京スポーツ2020/4/20
https://www.tokyo-sports.co.jp/entame/news/1822659
■コロナ騒動の元凶ビルゲイツを糾弾したイタリア女性国会議員:サラ・クーニアル議会演説（2020年5月18日）
「彼のワクチンはアフリカの数百万人の女性の不妊に。ポリオ流行でインド50万人の子供をまひさせ、彼のDTaPワクチン（三種混合ワクチン）は死者をもたらしている」
https://www.rt.com/news/488912-italy-parliament-bill-gates-coronavirus/
■ビル・ゲイツと世界のエリートは自分の子供をワクチン接種しない...それには正当な理由がある
「白人のエリート主義者の親が、宗教的、個人的な信念、医師の承認した免除を利用して、子供たちを除外している」
「NEWSTARGET（01/22/2019 / By S.D. Wells）」より
■ビル・ゲイツ氏率いるゲイツ財団、コロナ対策に巨額を投じ「陰謀説」
ビル・ゲイツがコロナワクチンに巨額投資、製薬業界に巡らすカネと人脈
（ダイヤモンドオンライン2020.8.7）
https://diamond.jp/articles/-/244553
■【米マイクロソフト“分割回避”の裏事情】
「マイクロソフト社はおびただしい数のロビイストを雇い大金を惜しげもなく費やして政治家に働きかけた」
（日経クロステック(日経BP)2001.09.10）
https://xtech.nikkei.com/it/free/ITPro/USIT/20010909/1/
■ビッグ・ファーマ 製薬会社の真実（マーシャ・エンジェル）
・巨大製薬会社が支配する医学界
「医学界ではすさまじい言論弾圧がまかり通っている」
「医学者は製薬会社のいいなり」
https://www.amazon.co.jp/dp/4884122623/ref=cm_sw_r_tw_dp_JNC15HMCM61CWXBDKEJX
■「ビッグ・ファーマ 製薬ビジネスの裏側」
【BS世界のドキュメンタリー】(NHK)
https://www.nhk.jp/p/wdoc/ts/88Z7X45XZY/episode/te/XKN8V2PQXN/
■ワクチン会社から謝礼を受け取っていた番組コメンテーター医師
「ファイザーから約714万円、アストラゼネカからは11万1370円、ジョンソン・エンド・ジョンソンの製薬部門であるヤンセンファーマからも5万5685円を受け取っていた」
週刊ポスト（2021.04.26）
https://www.news-postseven.com/archives/20210426_1654810.html?DETAIL
■今こそ冷静に考えるべき、ワクチンと副作用の切っても切れない歴史
～実験場としての敗戦国・日本～
「GHQの影響下で1948年に制定された予防接種法は、12の対象疾病について強制予防接種制度を導入している」
週刊現代（講談社）2020.11.27
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/77491?page=6
■【視野を広げるコロナウィルス・コロナワクチンに関する書籍8冊】
https://mixi.jp/view_diary.pl?id=1980137082&owner_id=67611045
③マスメディア・テレビ支配と、コロナ感染報道
米国系の投資ファンドが民放各社の大株主に名を連ね、民放各社内部と呼応し、組織コントロールすることで報道の検閲体制を確立。
反米記事や報道を抑制し、安倍政権時でマスコミ選別を実施、マスコミ支配体制を進めている。
また、コロナＰＣＲ検査を最小にし、感染数は公表せず、日本全国の感染者数を管理コントロールしている。
【テレビ局株式の外国人直接保有比率】（2020/09/29時点）
フジテレビ(32.28%),日本テレビ(21.82%),TBS(14.4%),テレビ朝日(13.98%)
外国人保有制限銘柄期中公表より
■日刊ゲンダイ(2015/11)
・フジ比率3割…民放ニュースは海外に乗っ取られているのか
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/168954
■安倍政権の権力を監視できなかったメディア～問われる「権力と報道の距離」～
・安倍政治に敗北したメディア：安倍政治のメディア操作で分断された末に起きたこと
論座（朝日新聞）2020年09月02日
https://webronza.asahi.com/national/articles/2020090200011.html
■日本のメディアは大丈夫か
～政府から独立した日本版FCCの創出を急げ～
論座（朝日新聞）2018年08月26日
https://webronza.asahi.com/national/articles/2018082300001.html?page=1
■なぜ検査数発表しない？
「感染者の数は検査の数でいかようにも増減する」
（日刊ゲンダイDIGITAL：2020/04/23：ラサール石井）
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/geino/272272
■世界中で日本だけ｢コロナ感染のグラフがおかしい｣という不気味
PRESIDENT Online（2020/05/07）
https://president.jp/articles/-/35219
④ロッキード事件
1976年（昭和51年）2月、軍事企業米国ロッキード社によるロッキード事件は、反米政権田中角栄内閣崩壊が目的。米国強権力は日本の司法、マスコミも取り込んだ。中曽根元総理を買収し政権樹立と共に日本統治を急速に推進。
「米国の政権は自分の思い通りになると思っていた日本を、日中国交正常化や資源外交などで独自の道に進めようとした田中を追い落とそうとした」
（産経ニュース 2016）石井一
■「この事件には陰謀が絡まっている。底が深すぎるし、奇々怪々だ」
https://www.sankei.com/premium/news/160723/prm1607230016-n1.html
■田中角栄はアメリカにハメられた…今明かされる「ロッキード事件」の真相
米国軍事企業ロッキード社。ロッキード事件は米国発「復讐劇」
週刊現代（講談社）2020.11.15
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/77216
■ロッキード事件の“もみ消し”をアメリカ政府に頼んだ中曽根康弘
週刊文春（2021/02/06）
https://bunshun.jp/articles/-/43199
⑤日本航空123便墜落事故
1985年（昭和60年）8月12日、日本航空123便墜落事故は在日米軍（自衛隊）による撃墜といわれている。当時中曽根総理との「プラザ合意」の協議中であり、この事故直後、米国優位のプラザ合意が締結。中曽根総理は「墓場まで持っていく」という発言を残している。
また、当時世界最高峰日本のＯＳ「TRON（トロン）」の技術者が17名搭乗・犠牲となった。「TRON（トロン）」は、当時米マイクロソフト（創業者ビルゲイツ）とのライバル関係であり、Windowsよりも「TRON（トロン）」は優秀であった。
当時日本の国産のOS「TRON（トロン）」の技術者が17名ごっそり乗っていました。この17名が健在だったら、マイクロソフトのウィンドウズを凌ぎ、世界を席巻していたと言われている。
日航機墜落のあと、日本は以前にもまして対米全面服従になった。事故の翌月には「プラザ合意」が結ばれ、協調介入によって極端な円高がもたらされ、日本は円高不況に突入。日本の経済政策はすべてアメリカの思惑通りに行われるようになった。
■Windowsより凄かった日本産ＯＳの実力！世界標準になり得た日本産ＯＳトロン！誰が何のために潰したのか！
https://www.youtube.com/watch?v=M2t6SUwEOnM
■日本が開発した「幻のOS」に世界が震えた！
https://www.youtube.com/watch?v=zWlrWJ9ODZk
■国産OS「TRON」が日米の貿易問題になった1989年（日経コンピュータ）
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00215/060300034/
■日航機墜落※事実を隠蔽した可能性が高い！（森永卓郎）
https://www.youtube.com/watch?v=H7MVF14ir8Q
■1985年日航機墜落事故の真相に迫る書
ライブドアニュース（2018年8月31日）NEWSポストセブン
https://news.livedoor.com/article/detail/15238508/
⑥「消費税」導入
日本経済衰退を意図する欧米は、中曽根元首相に消費税の原型「売上税」を推進させ、廃案となる。しかし、名を変えた「消費税」実現を条件に、竹下元首相に次期自民党総裁の椅子を継承。ついに竹下内閣の時期に消費税を導入実現させる。
世界各国で「悪税」の評価が高い「消費税」。日本経済の60％近くを占める個人消費の衰退、貧富の二極化を推進、日本人の分断と貧困層の増加を実現させる目的。格差社会は日本支配・統治に有効な手段。
■消費税の逆進性
～所得少ないほど負担重く～
日本経済新聞（2012年5月16日）
https://www.nikkei.com/article/DGXDZO41459940W2A510C1EA2000
■なぜ欧米は執拗に消費税増税を日本へ催促したのか。
「資金流出は米欧の投資ファンドの利益に直結」
SankeiBiz・産経新聞社2013.11.13
https://www.sankeibiz.jp/macro/news/131113/mca1311131100011-n1.htm
■消費税は社会保障に 実際は大企業や高額所得者の減税穴埋めに？
～元国税が暴露。「消費税は社会保障のため不可欠」が大ウソな理由～
ライブドアニュース（2018年11月20日）
https://news.livedoor.com/article/detail/15620119/
⑦日本の人口削減による国力弱体化
■日本の少子化は「人災」だった
・ＧＨＱ、禁断の「産児制限」
産経新聞（2016.2.20）
https://www.sankei.com/premium/news/160206/prm1602060029-n1.html
■衝撃…！少子化の根本原因は、50年前の「国の政策」にあった
週刊現代(講談社)2019.3.2
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/60028?imp=0
⑧米国巨大IT企業による洗脳、IT日本市場支配、脱税
■Googleの検索結果操作っぷりは予想をはるかに上回る…
「msnニュース」ギズモード（2019/11/19）
https://www.gizmodo.jp/2019/11/google-sure-screws-around-with-search-results-a-lot.html
■グーグルが握っているあなたの｢個人情報｣
東洋経済（2018/06/06）
https://toyokeizai.net/articles/-/223696
■国産検索エンジン開発が頓挫した先にあるもの
ITmediaエンタープライズ（2013年02月01日）
https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/1302/01/news021.html
■グーグルが検索シェア９割死守に年１兆円
東京新聞（2020年10月21日）
https://www.tokyo-np.co.jp/article/63337
■東証がITシステムに初採用した「謎の米ベンチャー企業」の正体
週刊ダイヤモンド 2017.9.12
https://diamond.jp/articles/-/141133
■アマゾンに日本政府のIT基盤を丸投げ
論座（朝日新聞）2020年09月28日
https://webronza.asahi.com/politics/articles/2020092600003.html?page=1
■アマゾンの納税額が楽天より圧倒的に低い理由
東洋経済 2019/11/11
https://toyokeizai.net/articles/-/308929
⑨検察・警察・司法は、アメリカCIAと自民党親米派閥、高級官僚で支配コントロール。反米議員や反米政党議員を不祥事摘発。
■CIAに支配され続けた日本政治の基本構造
「摘発される人・されない人」
「対米隷属路線を日本政治に定着させたのが岸信介元首相」
「財務省、警察庁、検察庁である悪徳ペンタゴンの中心に米国と自民党清和政策研究会が位置」
植草一秀(2010年1月21日)
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2010/01/cia-a85b.html
■背筋も凍る「警察官僚」600人の正体──
～安倍政権を護る「権力と情報の盾」～
『特権キャリア警察官 日本を支配する６００人の野望』
（著：時任 兼作）朝香裕(2018.06.19)
https://news.kodansha.co.jp/6212
⑩対中国戦争を前提に、米国高額兵器購入を米国の言い値で日本に購入させ財政をも弱体化させている。自衛隊は米軍支配の軍隊として養成中。
■なぜ日本はアメリカの「いいなり」なのか？
・知ってはいけないウラの掟
「日本の空は、すべてアメリカに支配されている」
「自衛隊は米軍の指揮のもとで戦う」
週刊現代（講談社）2017.08.05（矢部宏治）
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/52466
■「日本を愛してくれるアメリカ」という幻想
PRESIDENT Online(プレジデントオンライン)2018/05/14
https://president.jp/articles/-/25080
■「日本はまだ米軍の占領下」は真実だった
日刊ゲンダイ(講談社)2016/07/1
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/book/185415
■日本がいつまでたっても「アメリカの子分」をやめられない理由
週刊現代（講談社）白井聡
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/56670
■「属国」という最悪の形態
（ハーバー・ビジネス・オンライン：扶桑社 2019/12/23）＜内田樹氏＞
■憲法よりも国会よりも強い、日米「秘密会議」の危ない実態～これが日本の現実だった～
「自衛隊基地が米軍のものになる」
「すべての自衛隊基地を米軍と自衛隊が一緒に使って、米軍の指揮の下で共同演習をやる」
週刊現代（講談社）2017.10.24（田原総一朗×矢部宏治）
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/53252?page=5
■日本人が知らない「闇歴史」
～アメリカに支配された70年の真実～
アメーバニュース（2015/9/21）日刊大衆
https://news.ameba.jp/entry/20150921-57
■日本を裏で操っている？
～アメリカの巧妙な世界戦略～
・アメリカにとっては好都合となる日本の官僚主義
幻冬舎：石角完爾：2016.10.21
https://gentosha-go.com/articles/-/5017
■なぜアメリカ最優先なのか？
・米国の「言い値」で高額な武器を購入
― 安倍政権［米国ゴマスリ政策］リスト ―
日刊SPA!（2018年03月01日）
https://www.google.com/amp/s/nikkan-spa.jp/1456868/amp
■「トランプが日米安保破棄に言及したことは、日本にとっては幸いである。私たちは今後の日本のありかたを考えるためにも、日米同盟のありかたについて議論すべき」
日本の「自立」を追求した政治家たちの言葉
ハーバー・ビジネス・オンライン（扶桑社）2019.07.26
■憲法改正は日本国民の意思ではなく、今回もまたアメリカの意思で決まるのか？
ヤフーニュース（2017/6/1）山田順
https://news.yahoo.co.jp/byline/yamadajun/20170601-00071588/
